美容・医療領域に関わる医療機関及びメディア運営会社に向けた「自費診療特化型 美容・医療領域 増患・集患コンサルティングサービス」を開始

企業のデジタルトランスフォーメーション支援事業及びベンチャー投資育成事業を展開する株式会社ストロボ（以下、当社／東京都・港区　代表取締役　下山哲平）は、美容医療領域の市場拡大を受け、「集患・増患」といった集客部分のコンサルティングにフォーカスした、デジタルマーケティング一式を提供する「自費診療特化型 美容・医療領域 増患・集患コンサルティングサービス」を新たにリリースいたします。

「自費診療特化型 美容・医療領域 増患・集患コンサルティングサービス」の立ち上げの背景

*)美容医療市場に関する調査 https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2160
**)第3回全国美容医療実態調査 https://www.jsaps.com/jsaps_explore_3.html

非手術治療の需要拡大から伺えるように、エイジングケアや美肌ケアを中心とした「美容医療」は一般生活に浸透しつつあります。こうした中で、自由診療領域に関わる医療機関及びメディアの需要も拡大しています。

こうした需要の拡大に伴い、多くの企業にとっての課題になるのが「増患・集患」です。「増患・集患」には、サイト制作、SEO、コンテンツ制作、オウンドメディア運用、広告運用、ＬＰ制作など、様々なデジタルマーケティング施策を駆使する必要があります。

「集患・増患」を目的としたデジタルマーケティング施策における課題

「医療広告ガイドライン」を遵守した訴求力のある広告コンテンツが重要

通常のデジタルマーケティング会社・広告代理店は
専門外である医療広告ガイドラインに関するノウハウが不足しがち

オフィシャルサイトやSNSアカウントが医療広告ガイドラインに抵触していている状態に
＝「管轄省庁やそれに類する公的団体から、医療広告ガイドライン違反の通達・指導等の発生」
「広告審査に落ちる」、「SEO評価の下落」、それらに伴う風評被害の発生……等が起こりうる状態

月産3000本以上の医療広告ガイドラインに対応したコンテンツ制作実績と国内有数の制作体制を有するストロボが
デジタルマーケティング一式を含めたサービスを提供する
「自費診療特化型 美容・医療領域 増患・集患コンサルティングサービス」で課題を解決

美容・医療領域のメディア運営企業などを中心に　月産3000本以上の広告コンテンツ制作実績を持つストロボの強み

美容・医療領域の中でも、特に自由診療領域に関わる医療機関及びメディアの需要が拡大しており
「集客（増患・集患）」施策とそれに伴う広告コンテンツ制作が多くの企業の課題になっている

医療機関の増患・集患(集客)のためには「医療広告ガイドライン」を遵守した

訴求力のあるデジタルマーケティング施策が必須

（サイト制作／SEO／オウンドメディア運用／コンテンツ制作／広告運用／SNS運用　など）

美容・医療領域のコンテンツ作成には「情報の正確性」と「情報源の信頼性」が求められている

情報の正確性：「医療広告ガイドライン」に適合したコンテンツづくり
情報源の信頼性：有識者・専門家への取材やインタビューを通じたコンテンツづくり

美容・医療領域における「集客（集患・増患）」を目的としたコンテンツ作成におけるストロボの4つの強み

「自費診療特化型 美容・医療領域 増患・集患コンサルティングサービス」の特徴

• 集患・増患の為のWebサイト制作から、SEO、コンテンツマーケティング、オウンドメディア運用、Googleリスティング広告等の運用型広告、動画やSNSを活用したブランディングやプロモーションなど、すべてのデジタルマーケティング施策を一気通貫で対応
• 医療広告ガイドライン対応に関して、圧倒的な知見と制作実績を持つ
• 月産3000本以上の国内最大規模の美容・医療の制作体制がある
• 実績や体制をもとに、より正しく、高品質で、且つ成果の出るコンテンツ制作サービスを提供
• 広告表記の制約が厳しい医療広告外ガイドラインを熟知した専門体制による業界トップクラスの制作・運用を実現
• ストロボ独自の医療領域専門コンテンツ人材（ライター、編集者、校正・校閲者）による医療広告ガイドラインへの抵触箇所の洗い出し
• 既存のコンテンツ及び現在制作中コンテンツに対して、新ガイドラインに準じた形での校正・校閲
• 今後の制作コンテンツが新ガイドラインに抵触しないよう、サイト・コンテンツ運用ガイドラインの策定や、必要に応じた専用の編集・校正体制の提供
• 対面取材もリモート（オンライン）取材も可能な専門家・有識者の独自のネットワークとブッキング体制

当社は、医療領域など高い専門性が求められる業界に対して、高水準なコンテンツ制作およびメディア運営、人材育成までワンストップで完了できるサービス体制を強化しており、今後も対象テーマ・領域を拡充して提供していく予定です。